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加湿器の水は、浄水やミネラルウォーターより水道水がいい。きれいそうな水を避ける理由

加湿器のタンクには、蛇口から出した水道水を入れてください。

浄水器の水やミネラルウォーターではなく、あくまでも水道水です。

飲み水には浄水やペットボトルの水を選んでいる人ほど「加湿器にもきれいな水の方がいいのでは」と思いますよね?

ところがメーカーの案内はその逆で、同じ水でも、飲むときと加湿器に入れるときでは、使い方は違うんです。

加湿器

取扱説明書は「水道水」と書いている

Panasonicの加湿空気清浄機の取扱説明書には、水は必ず水道水(飲用)を使うと書かれています。

その理由というのが、水道水は一般的に塩素処理され雑菌が繁殖しにくくなっていて、浄水器の水、アルカリイオン水、ミネラルウォーター、井戸水は、カビや雑菌が繁殖する原因になるので使わないようにと注意しています。

Sharpの公式FAQも「必ず水道水をお使いください」としていますし、その理由も、水道水が塩素処理されていて雑菌が繁殖しにくいから。

Sharpの取扱説明書でも、水道水以外はカビや雑菌が繁殖しやすいとされています。

飲み水の「きれい」と、タンクの衛生は別もの

蛇口の水は、水道法施行規則で、蛇口の段階で一定以上の残留塩素を保つよう塩素消毒することが決められていて、家庭に届いた時点で、すでに消毒用の塩素が入った水となっています。

浄水器は、この塩素を取り除いてくれるので、飲み水としてカルキ臭が減っておいしくなるわけです。

ところが加湿器のメーカーは、水道水を指定する理由を、この塩素処理に置いています。

タンクの水は室温で何時間も置かれっぱなしになり、フィルターやトレーにもずっと触れ続けることになります。

そこへ塩素を外した水を入れると、メーカーが雑菌対策の前提にしているものを、自分で手放すことになるんですよね。

おいしさや純粋さは、飲むときの「きれい」ですが、加湿器のタンクで求められているのは、雑菌を増やしにくい水であり、名前は同じ「きれい」でも、基が熱になるのです。

水垢の原因を含む水道水を、なぜ選ぶのか

水道水にはミネラルが含まれ、そのまま放っておくと水垢になります。

ならばミネラルの少ない水の方が、手入れが楽になりそうですよね。

でもメーカー側では、水垢を異常とは見ておらず、Sharpの取扱説明書には、水やフィルター、トレーに赤や黄、白の汚れが付くことがあると書かれています。

これについては、水道水中のミネラルや鉄分によるもので、異常ではなく、手入れをする対象という扱いであって、象印のスチーム式加湿器でも、内容器に付く水アカはミネラル分によるもので、腐食ではないと案内しています。

その手入れの中心が、水の入れ替えとなるわけですが、Panasonicは、タンクの水を毎日新しい水道水に交換するよう求めていて、水垢も、毎日の入れ替えと月1回の加湿フィルターの手入れで、大幅に軽くできるそうです。

また、水垢のしつこい汚れにはクエン酸などで対処ですることができます。

水垢は手入れで処理し、衛生は水道水の塩素で守る。

このような役割分担が成立しているのです。

水道水と答えは同じでも、理由は加湿方式で違う

どのメーカーも水道水を指定しますが、その理由は同じではありません。

  • 気化式(Panasonic、Sharp):雑菌のため。
  • スチーム式(象印):取扱説明書は、水漏れ、変形、故障、運転音の増大、蒸気のにおいを挙げています。
  • 超音波式・ハイブリッド式(ドウシシャ):ミネラルウォーター、井戸水、雨水を使わないよう案内しており、ミネラルや不純物が超音波振動子に付着して、ミストが出にくくなる恐れがあるからです。

ドウシシャは、蒸留水(純水)にも触れていて、水に電気が流れず、超音波振動板が反応しない場合があるので使わないでくださいと案内しています。

ミネラルを減らしきった水が、かえって使えない方式もあるわけで、きれいな水ほどいいという考え方は、加湿器の中ではあまり通用しないようですよ。

タンクに入れる前に

次に給水するときは、次の三つを思い出してください。

  • 蛇口の水をそのまま入れる。
  • 毎日入れ替える。
  • 水垢は手入れで落とす。

使っている加湿器の方式で理由が違うかもしれないと思ったら、取扱説明書の「水」の項目を開いてみましょう。

家電は本体価格だけで選べない。配送・設置・保証まで比較すべき5つの費用

家電は本体価格だけでは比較できない

エアコンや冷蔵庫、洗濯機などの設置型家電は、同じ型番でも購入先によって最終的な支払額が変わることがあります。

その理由は、本体価格とは別に配送、設置、回収、保証などの費用や条件が異なるから。

Stellagent株式会社が、直近6か月以内に新品家電の購入に関わった400人を対象に実施した調査では、購入前または購入時に何らかの不安を感じた人は71.2%にも登るようで、配送・設置・回収・保証などのサポート項目を重視した人は全体で64.0%、エアコン・冷蔵庫・洗濯機などの設置型家電では82.6%に達しているようです。

つまり、多くの購入者は「価格だけ」で販売店を選んでいるわけではないようで、実際にはどのような点を比較するとよいのでしょうか?

家電の配送・設置

総額を左右する5つの確認項目

1. 配送費

大型家電は送料無料とは限りません。

販売店や商品によって対象地域や配送方法が異なり、追加料金が発生する場合があります。

また、離島や一部地域では別料金となるケースもあり、ヤマダウェブコムでは商品の種類や配送条件によって配送設置料金が異なり、地域や搬入条件によって追加費用が発生する場合があると案内しています。

2. 設置費・工事費

設置型家電では、本体価格に設置作業が含まれているとは限りません。

エアコンは標準工事の範囲を超えると追加工事費が必要になる場合があり、冷蔵庫や洗濯機でも、特殊な搬入や設置条件では追加料金が発生することがあります。

購入前に「設置費込み」なのか、「別料金」なのかを確認しておく必要があります。

3. 古い家電の回収費

買い替えでは、不要になった家電の処分費用も総額に含めて考える必要があります。

エアコン、冷蔵庫、洗濯機などは家電リサイクル法の対象であり、リサイクル料金に加え、収集・運搬料金が必要になります。

販売店によって申し込み方法や回収条件が異なるため、購入前に確認しておくと比較しやすくなります。

4. 延長保証の内容

「延長保証付き」と書かれていても、保証期間や対象範囲は販売店によって異なります。

例えば、保証年数や加入条件、対象製品、保証対象外となる故障などは販売店ごとに異なります。

保証が無料で付くケースもあれば、有料加入のみの場合もあり、保証期間だけでなく、どこまで修理対象になるかを確認することも重要です。

5. 無料になる条件

「配送無料」「設置無料」という表示にも条件があります。

対象商品限定であったり、一定地域のみで利用できたり、標準設置のみ無料だったりと、適用条件は販売店ごとに異なります。

Amazonでも対象商品に限り設置・回収サービスを選択でき、商品ページで対応内容を確認する仕組みになっていて、ビックカメラでも商品や配送エリアに応じて設置・取付サービスを案内しています。

本体価格より「支払総額」で比較する

家電の価格比較では、本体価格だけを見ると判断を誤ることがあります。

例えば、本体価格が数千円安くても、

  • 配送費が別途必要
  • 設置費が有料
  • 古い家電の回収費が高い
  • 延長保証が付かない

といった条件が重なると、結果として総額が高くなることもあります。

今回の調査で、設置型家電購入者の82.6%が配送や保証などを重視していたという結果は、こうした購入判断が実際の消費者行動にも表れていることを示しています。

家電を比較する際は、本体価格だけではなく、配送・設置・回収・延長保証・無料条件まで含めた総額を確認することで、購入後の追加費用を見込みやすくなりますので、確認は必須ですよ。

住信SBIが商号変更、ドコモの銀行としてサービス統合

住信SBIネット銀行が、2026年8月3日付で商号を「ドコモSMTBネット銀行」に変更します。

これに合わせ、NTTドコモ・フィナンシャルグループ(ドコモFG)は個人向け銀行サービスブランドを「ドコモの銀行」として展開していきます。

ドコモの銀行
dアカウントと銀行口座の連携機能は2026年8月20日に提供が始まり、dカードの引き落とし口座をドコモSMTBネット銀行に設定すると、dポイントが初年度最大3%還元され、これに加えてマネックス証券口座への自動入金を設定し、dカード積み立てとd払い残高積み立ての合計約定金額を月3万円以上にすると、還元率は初年度最大4.5%になるようです。

ただし現在のところ、還元の対象となる取引範囲や上限額の詳細は明らかにされていません。

これまで銀行口座の開設や初期設定は、住信SBIネット銀行の通常の窓口やオンライン手続きを通じて行われてきたのですが、今後は一部のドコモショップが金融サービスの案内やサポートに関する許認可を取得し、口座開設や初期設定に対応するようで、対応店舗は2026年8月時点で273店舗となる予定で、ドコモFGは2030年度までに1500店舗以上へ拡大する目標を掲げています。

この店舗数はメガバンクの有人店舗数を上回る規模だとしていますが、あくまで目標値であり、達成が確定しているわけではないことだけは間違えないでくださいね。

ドコモFGの廣井孝史社長は、グループのサービスを一覧的に操作できる統合UIを作りたいとし、複数サービスを一つのアプリで接続・使用できる「スーパーアプリ」の提供を示唆しているのですが、提供時期や対応範囲は明らかにされていません。

ドコモFGは銀行、dカード、マネックス証券、dポイントを連携させ、2030年度に売上高1兆2000億円を目指す方向で、これは2025年度比で倍増となる水準となっています。

dアカウントを持つ利用者は、8月20日以降に口座連携の設定を行うことで還元条件の対象になり、連携をしない場合、還元率の変化は生じないとのこと。